SunNewsJPへようこそ (^_^) 良い一日を

韓国サムスンついは半導体市場で世界1位から2位に転落!トランプ大統領が名指しでサムスン電子を制裁する意向を示唆


半導体の世界シェアで1位の座をインテルに明け渡すことになったらしい。SKハイニックスも同様に台湾に抜かされて4位に転落したそうだ。韓国半導体産業の終焉が近づいていると言っていい。

メモリー半導体不況が長期化し、今年のインテルは、サムスン電子を抜いて世界半導体市場1位に上がることが確実視されている。

21日、市場調査機関ICインサイツは、レポートを使用して、上位15個の半導体会社の今年第1四半期(1~3月)の売上高が18%減少し、これには、サムスン電子、SKハイニックス、マイクロン(米国)などの“メモリー半導体トップ3‘売上が30%以上急減したことが決定的に作用したと分析した。昨年第1四半期だけでもメモリの3社の売上高が前年比36%以上増加したこととは対照的である。

この期間、サムスン電子の半導体部門の売上高は266億7100万ドル(2位)に33%減り、SKハイニックス(115億5800万ドル・4位)、マイクロン(101億7500万ドル・5位)もそれぞれ35%、34%減少した。

一方、非メモリ半導体を主力とするインテルの場合、売上高が320億3800万ドルで、前年比2%減少するためにとどまり、全体1位になった。

Dラムの価格は下落を続け、先月末3ドル台が崩れた状況である。市場調査機関ディルハムエクスチェンジによると、PCに主に使用されているDラム(DDR4 8Gb基準)製品の7月の価格は平均2.94ドルで前月より11.18%下落した。昨年末(7.25ドル)と比較すると半分にもよりた。NAND型フラッシュも4.01ドルで下り坂を続けている。

一方、第1四半期の半導体売上高上位15社には、日本のソニー(14位)、台湾ファウンドリ(半導体受託生産)メーカーのメディアテック(15位)が初めて含まれた。ソニーの場合、イメージセンサー事業部の売上高の好調に支えられ、売上高が前年比13%増加した。15社のうち、売上高が増えたのは、ソニーが唯一だった。

な!ゴールドマンが“予言”したとおりの展開になっている。

日米台の半導体同盟がいよいよ中国と韓国をつぶしにかかる時がやってきたというわけだ。日本の戦略物資を勝手に横流しして不当に儲けてきたわけだからな。インテル1位復帰が狼煙となるだろう。

さらに、フッ化水素が50日間止まっているうえに来週にはホワイト国除外も実施されることで心配状態になりつつある。来月の中旬以降にも生産が停止するなど大問題が発生するかもしれないそうだ。

一方、トランプ大統領が名指しでサムスン電子を制裁する意向を示唆!“サムスンだけ関税を逃れるのはアンフェアだ”。

トランプ米大統領が3日ぶりにまたサムスン電子に言及し、対中国関税問題に関連してアップルのクック最高経営責任者(CEO)を短期間支援する考えを明らかにした。3日前にもサムスン電子とアップルを比較するコメントをし、近いうちにアップルの価格競争力確保に向けた支援措置が取られると予想される。

トランプ大統領は21日(現地時間)、勇士団体AMVETSの行事で演説するため米ケンタッキー州に向かう前、ホワイトハウスで取材陣の質問に対し“今の問題は彼(クックCEO)のライバルのサムスンは韓国にあり関税を出さないということ”とし“(関税で)サムスンは打撃を受けず(クックCEOは)打撃を受けるのは公正でない”と述べた。続いて“私はその問題に関連して短期間は彼(クックCEO)を助ける”と語った。

また、トランプ大統領はクックCEOが自分に電話をかけて問題を相談する点を評価した。トランプ大統領は“クックCEOは(多くの企業家のうち)問題が発生するたびに私に電話する一人”“とし“他の経営者は私より影響力がないコンサルタントを数百万ドルも出して雇用するが、クックはすぐにドナルド・トランプに電話をする。彼が良い経営者である理由”と話した。

トランプ大統領は18日にも、クックCEOと16日に一緒に夕食をしたと伝えながら、サムスンと競争するアップルに対する支援策を考慮するとコメントした。当時トランプ大統領は“クックが主張したことの一つは、サムスンは(アップルの)ナンバーワンのライバルであり、サムスンは韓国に基盤があるので(米国に輸出する際)関税を出さないということ”とし“彼が非常に強く主張をしたと見て、これについて考えている”と話した。トランプ大統領がアップル支援の意向を繰り返し明らかにしたことを受け、中国で生産されたアップル製品に対する高関税の緩和措置などでアップル支援に動き出す可能性が高まった。

中国で生産されて米国に輸入されるアップルのAirPodsとApple Watchは9月から10%関税賦課対象となる。iPhoneなども12月15日以降は関税がかかる。一方、サムスン電子は米国に輸出する携帯電話をほとんどベトナムとインドで生産している。このため米国の対中国関税対象ではない。アップルに対する関税免除などとは別に、トランプ大統領がライバル企業に対米国輸出の敷居を高めるなどの方式で間接的にアップル支援をすることも考えられる。
韓国サムスンついは半導体市場で世界1位から2位に転落!トランプ大統領が名指しでサムスン電子を制裁する意向を示唆 韓国サムスンついは半導体市場で世界1位から2位に転落!トランプ大統領が名指しでサムスン電子を制裁する意向を示唆 Reviewed by Admin_HeavytN on 8月 22, 2019 Rating: 5

0 件のコメント:

読者の方からのコメント、いつもありがたく拝読させていただいております。感想のみのひと言コメントでも構いませんので、皆様の書き込みをお待ちしております。
Powered by Blogger.